多くの企業は、『会計上の利益=当期利益』を用いて判断しているのではないでしょうか?
⇒【計算式:会計上の利益率=会計上の期待利益÷投資額】
又は、キャッシュフローの概念を取り入れた、回収期間法を採用している会社もあるかもしれない。(会計上の利益で計算するケースも・・・)
⇒【計算式:回収期間(年)=投資額÷キャッシュ累積金額=0となる期間】
前述の”投資判断”に使われる方法は、簡単に投資に対する評価計算ができるため、多くの企業で使用されていると推測する。
しかしながら、前述の方法は多くの欠点が指摘されている方法なのです。
欠点として指摘される事項としては下記の通りです。
■キャッシュフローと会計上の利益が大きく異なるため実務的でない。…【会計上の利益率】
■貨幣の時間的価値を考慮していない。・・・【会計上の利益率、期間回収法】
■回収期間以降のキャッシュフローの価値を度外視してる・・【会計上の利益率、期間回収法】
上記のな指摘がある方法で、企業の明暗を左右する投資評価(投資判断)をするのは非常にリスクが高いといえないでしょうか?。
(それはリスクが高いと思われる方は続きをお読みください。)
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そのような指摘を受けない投資評価手法を下記に紹介します。
(尚、当然下記手法にも欠点はありますよ!!)
T.DCF(ディスカウントキャッシュフロー)法
この方法は、プロジェクトの経済価値を判断する方法である。
具体的には、各年度において発生するキャッシュフロー金額をある特定の”割引率(注)”を用いて割引現時点の経済価値に置きなおしたものです。
一言でいえば、期待されるキャッシュフロー(利益)をディスカウント(割引く)方法です。
(注)割引率・・・資本コスト+リスクプレミアムが割引率。ものの本の中には、「割引率=資本コスト」と記載しているケースもある。
U.NPV(ネットパーセントバリューメソッド)法 ← 別名:正味現在価値法
投資によって生み出される価値(=キャッシュフローの現在価値)から初期投資を差し引いた数値を算出する方法。
投資によって生み出される価値はDCF法で算出し、その算出数値から投資額を差し引けばNPVが求められます。
計算結果が”プラス”であれば投資案件は実行されるべきと判断されます。
また、2つ以上の投資案件がある場合には、NPVの数値の大きいほうが実行されるべきと判断されます。
前段に述べた、会計上の利益率や期間回収法を否定するわけではないですが、上記のDCF法、NPV法で投資評価を行い、補助的な判断基準として「会計上の利益率」や「期間回収法」使用すべきであると私は考えます。
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